【2024年から】働き方改革で変わる施工管理の働き方と残業時間を減らす3つの方法を解説

施工管理として働く人の中に、自分の仕事の残業時間の長さに悩む人はいませんか？

施工管理は対応する業務が多く、人材不足でもあるため残業が長くなることが多いです。

しかし2024年から働き方改革として建設業界に労働時間上限規制が適用されるなど、現在も徐々に働きやすい環境が整えられています。

建築業界の働き方改革で何が変わり、施工管理の残業時間の長さや業務の多さはどう改善されるのでしょうか。

今回は施工管理と建設業界の働き方改革について、働き方改革で改善される項目や施工管理の残業時間の実態、働き方改革を実施する企業の取り組み、残業を減らすための方法について紹介します。

施工管理の残業時間の実態とは｜各項目と比較して考える

働き方改革について考える前に、施工管理の残業時間の実態について振り返ります。

結論として、施工管理は残業時間が多い職種のひとつです。

今回は会社員全体や業種別の残業時間の比較、施工管理の中でも異なる残業時間についてみてきましょう。

自分の残業時間とどのくらい違うかなど、比較しながら見てみるのもおすすめです。

施工管理と会社員全体との比較

dodaが調査した2022年の施工管理の平均残業時間は35.3時間です。

厚生労働省の調査した、会社員全体の平均残業時間と比較すると、下記のとおりです。

引用：[毎月勤労統計調査 令和4年4月分結果確報],[doda]

結果を見ると、施工管理の残業時間は会社員全体と比較して約3倍もあることが分かります。

平均の残業時間が35時間ということは、人によってはもっと長い時間残業をしている場合もあるということ。施工管理ごとの残業時間についても把握する必要があるかもしれません。

施工管理の中でも違う残業時間の比較

施工管理の平均残業時間を見ても、施工管理は残業時間が多いことが分かりました。

では、会社ごとに残業時間はどの程度違うのでしょうか。OpenWorkのデータを活用して、ワークライフバランスが充実している施工管理の会社をランキングにしました。

ここからは、OpenWorkの「建築・土木・設備（技術職）」におけるワークライフバランスの項目で評価の高い企業をランキングで紹介します。

参考：[OpenWork]

結果を見てわかるように、施工管理の仕事によっては平均残業時間が短い働き方もあることが分かります。

ランキングに入っている企業の多くは一見建設業とは関係なさそうですが、企業内での施設の建設や事業拡大において施工管理の仕事があるということ。

残業時間を減らしたい人は、残業時間に焦点を置いて会社を探すのも良いかもしれません。

施工管理以外の建設業の仕事との比較

建設業界は、施工管理に限らず残業時間が長くなやすい業種です。ここでは、施工管理以外の建設業の仕事と平均残業時間を比較しましょう。

比較した結果はこちらです。

引用：[doda]

どの職種も平均残業時間が20時間を超えていますが、施工管理の平均残業時間が一番多いことが分かりました。

業界全体を見ても施工管理は業務量が多い、残業が多いなどのイメージが強く、平均残業時間の多さを見ても、きつい仕事と考えられることが多いようです。

建設業に導入される36協定とは？｜政府による罰則付きの時間外労働の上限規制で施工管理の残業時間が改善される

2024年4月から、建設業でも36協定が適用されることになりました。

36協定とは「労働基準法第36条に基づいた労使協定」のこと。

労働基準法第36条に基づいた協定であることから、36協定と呼ばれています。

36協定によって定められる労使協定の内容は、「法定労働時間」についてです。

法定労働時間とは労働基準法にで定められている労働時間を指し、従業員の労働時間は1日8時間、1週間で40時間以内が原則とされています。

つまり36協定では、労働基準法に基づいて労働時間に制限を設け、従業員の労働環境を守る協定ということ。

事業者は36協定に違反すると罰則が適用されるため、従業員に残業をさせない環境づくりが必須になります。

36協定が適用されることによる残業時間の制限は、下記のとおりです。

参考：[2021 時短アンケートの概要]

36協定を違反して、会社が上限規制を遵守せずに従業員に時間外労働をさせた場合、6ヵ月以下の懲役もしくは30万円以下の罰金が課せられます。

残業時間の制限ができることで、施工管理の慢性的な残業時間の長期化はなくなることが期待できるでしょう。

建設業界の働き方改革で2024年までに改善される内容とは？｜ポイントになる3つの項目を紹介

36協定以外にも、建設業界では働き方改革として国土交通省が策定した「建設業働き方改革加速化プログラム」があります。

建設業働き方改革加速化プログラムでは以下の3つの項目にしたがって建設業界の労働環境の改善を目指しています。

1. 長時間労働の是正｜適正な工期設定・施工時期の平準化により週休2日が実現
2. 給与・社会保険｜建設キャリアアップシステムにより実力に合った給与を提供
3. 生産性向上｜ITの導入による建設現場の省人化が推進

それぞれ見ていきましょう。

1. 長時間労働の是正｜適正な工期設定・施工時期の平準化により週休2日が実現

36協定の適用以外に、工事自体の環境改善にも取り組みがされています。そのうちの1つが適正な工期設定です。

令和2年10月に施行された改正建設業法により、通常必要と認められる期間に比して著しく短い工期による請負契約の締結を禁止しました。違反した場合は、国土交通大臣等による勧告や公表が行われます。改正建設業法の影響で民間の工事の工期が適正に設定されているか調査もされました。

また、36協定の影響で工事現場における週休2日制も推進されています。

引用：[最近の建設業を巡る状況について【報告】]

データによると、平成28年から令和2年にかけて直轄の工事における週休2日を適用した例が20％から88.5%まで増加しています。

今後、適正な工期の設定や週休2日が浸透していけば、施工管理の業務の負担が少なくなるでしょう。

2.給与・社会保険｜建設キャリアアップシステムにより実力に合った給与を提供

2つ目の項目は建設業に従事する人材の給与や社会保険に関する取り組みです。

建設業界では案件ごとに仕事内容やクライアントが切り替わるため、作業員の実力を示す指標を一括して確認できるものがなく、資格の有無や職務経歴書の情報などで評価されていました。

そこで政府は建設キャリアアップシステムという制度を導入。

建設キャリアアップシステムでは、技能者の資格や社会保険加入状況、現場の就業履歴等を業界横断的に登録・蓄積できます。

引用：[建設業働き方改革加速化プログラム]

カードに実績が登録されることで、技能者の客観的なレベル分けができるようになるということ。

実績を正しく評価することで、適正な給与を設定できるため、建設業界全体の給与面の労働環境を整えることが可能になります。

また建設業界全体で社会保険加入を必須とすることで、労働者のもしもの時の安全を確保します。

社会保険に未加入の建設企業は、建設業の許可や更新を認めない制度を定めることで、全ての事業者が従業員の社会保険加入を実施できるようになるでしょう。

給与や社会保険などの報酬面での労働環境が整えば、建設業界の「キツい」というイメージが改善されるかもしれません。

3.生産性向上｜ITの導入による建設現場の省人化が推進

建設業界は人材不足の改善や残業時間の削減のために、ITの導入が進められています。

建設現場においてロボットや機械で対応できる項目を増やせば、人材不足を補うことができ、データを一括管理することで書類作業を減らすことが可能です。

たとえば、大成建設は建設現場の遠隔巡視システム「T-iRemote Inspection」を導入しました。施工管理における現場監督を遠隔で行えるだけでなく、音声通話機能を掲載することで、現場の作業員とのコミュニケーションを取りながら巡視ができます。現場内での検査や安全確認などの巡視が可能になれば、施工管理の業務を減らせるかもしれません。

また、大林組では建設作業員の作業を軽減するために資材の自動搬送システムを開発しました。自動搬送システムが活用できれば、作業員の資材搬送作業がなくなり、時間外に資材調達ができるため、作業の効率化につながります。

このように、企業ごとに建設業界の人材不足を補うためのIT化の動きが盛んになっており、自分の会社ではどのような取り組みがされているかを確認してみましょう。

施工管理の残業時間が長くなる理由3選｜施工管理はマネジメント力によって残業時間が決まる

施工管理の残業時間が長くなるのはなぜでしょうか。

主な理由としては下記の3つが挙げられます。

• 工期を伸ばせないから
• 施工管理は人材不足だから
• 施工管理の業務量が多いから

理由を見ながら改善できる点を考えてみるのがおすすめです。それぞれ見てきましょう。

1.工期を伸ばせないから｜作業が遅れても締め切りはずらせない

施工管理の仕事で残業が長くなる理由のひとつは、工期を伸ばせないからです。

例えば、住宅建築で後期が伸びてしまえば住人がいつまで経っても住めません。高層ビルの建設では、テナントの入居時期が決まっていることもあるため、工期は伸ばすことは難しいです。

ただ、工事では下記のような突発的なトラブルによって遅れが生じる場合もあります。

• 天気が悪くて作業ができない
• 資材が届かない
• 人が足りない

トラブルが発生した場合に臨機応変に対応するのは施工管理の仕事です。

職人と日程調整を行なったり、資材の調達をしたりして対応すべき仕事が増えるため、残業時間が長くなることもあります。

残業時間を減らすためにも、ゆとりを持った適切な工期設定をすることが大切です。

また2024年以降は、上述した働き方改革によってさらに工期にゆとりができることが期待できるでしょう。

2.施工管理は人材不足だから｜自分の代わりがいないから休めない

施工管理に関わらず、建設業界は人材不足が深刻です。

国土交通省の調査によると、建築業界の人材は平成9年から徐々に減少しており、令和2年は492万人という結果になっています。

引用：[最近の建設業を巡る状況について【報告】]

グラフ内のうち、施工管理は赤色部分の技術者に該当します。

つまり建築業界の中でも施工管理の割合は少なく、常に人材不足だということが分かるでしょう。

会社によっては人材が足りないため、施工管理が仕事を休んだ場合に代わりがいないこともあります。自分の代わりがいないから休めないという理由で残業時間が長くなっているケースもあるようです。

会社の施工管理の割合を増やすように働きかけるか、施工管理が豊富に揃っており業務を分担できるような会社に転職するのもひとつの方法です。

3.施工管理の業務量が多いから｜朝から晩まで働いても仕事が終わらない

施工管理は大きく分けて4つの業務があります。

• 工程管理
• 安全管理
• 品質管理
• 原価管理

これらの業務のうち安全管理や品質管理は、工事現場での作業員の安全確認や使っている資材の品質の確認が主に当てはまり、現場監督として日中の工事現場を管理するのも施工管理の仕事です。

工程管理や原価管理は工事現場ではなく事務所で行う作業が多く、必要な資材の発注や職人との日程調整、施工図の作成や工期に合わせた1日ごとのスケジュールの調整など、多岐にわたります。

今紹介した業務だけでも、朝から夜までかかる内容が多く、施工管理の仕事は日中だけでなく、工事が終わった後も続くということ。

工事が順調に進めは作業範囲も減りますが、突発的なトラブルが起きれば対応に追われ、さらに業務が増える場合もあります。

結果的に残業が増えて、仕事が終わらないという状況になることが多いです。

残業時間の上限は無いが残業代は支払う必要がある｜残業代なしは違法

ここまで、施工管理の残業時間が多いという結果や残業時間が長くなる原因について紹介してきましたが、残業時間に対する手当についても考えていきましょう。

結論として、建設業界は36協定の範囲外のため残業時間の制限はありません。ただ、残業が発生した場合、残業代は発生します。

労働基準法第37条において、会社が従業員に対して法定労働時間を超えて働かせた場合は割増賃金を支払う義務があります。

もし自分の残業時間に対する残業代が見合っていない場合は、会社に確認するのがおすすめです。未払いの残業代があれば、請求することも可能です。

始業前に早めに会社に来て作業した場合や、工事作業が終わった後に行うデスク作業も就労時間として計算されていることを確認しましょう。証拠を集めておけば、実際に請求依頼する場合の手助けになります。

残業時間が原因で退職や転職を検討する場合は、会社を去る前に未払いの残業代を請求するのがおすすめです。弁護士に依頼すれば、会社とのやり取りを最小限で済ませられ、サポートをもとに証拠を集めることが可能です。

残業代については諦めるのではなく、対策することで自分を守ることにつながります。

施工管理が残業時間を減らす方法3選

今後の建設業界全体の残業時間が減ることは分かりましたが、今の仕事がいきなり変わることはありません。

今すぐ施工管理の残業時間が減らしたいという人は、下記の3つの方法を検討してみてください。

1. 大手の企業に転職する
2. 残業時間の少ない業種に転職する
3. 施工管理の派遣社員として働く

それぞれ見ていきましょう。

1.大手の企業に転職する｜福利厚生の充実した会社は法的整備がしっかりしている

施工管理の残業時間を減らすには、大手の企業に転職することがおすすめです。

なぜなら大手の企業であれば、施工管理の仕事を分担できるほどの人材が充実しており、残業時間の削減に向けた取り組みを積極的に行なっているため。

例えば、大手ゼネコンの鹿島建設では建設業界の長時間労働の環境を改善するために日本建設業連合会によって設置された「週休二日推進本部」に参加しています。会社自身も法令順守を徹底しており、休日消化や休暇取得推進を積極的に行なっている点も、大きな企業だからこそできる活動です。

大手の企業であれば労働組合を設定しているため、働き方改革の取り組みにも積極的に取り組むはずです。また大手企業であればIT化も進んでいるため、施工管理の事務作業を削減できるかもしれません。

責任感のある仕事を担当しつつも、福利厚生の整った環境で働ける大手企業は、残業を減らして働きたい施工管理におすすめです。

2.残業時間の少ない業種に転職する｜施工管理の知識を活用して別の業種にチャレンジ

残業時間の比較でも分かるように、施工管理は建設業界の中でも残業時間が多い業種です。残業時間を減らす働き方をしたい場合は、施工管理の知識を活かしつつ別の業種へキャリアチェンジする方法もおすすめです。

施工管理の知識を活かしつつ、残業時間を減らせる働き方の例は以下のとおり。

• デベロッパー
• CADオペレーター
• 不動産営業
• 設備メンテナンス

特に設備メンテナンスは残業時間が少なく、ワークライフバランスの整った働き方を期待できます。

施工管理に関する新しい働き方について気になる人は、下記の記事を参考にしてみてください。

3.施工管理の派遣社員として働く｜サービス残業のない環境で働く

施工管理は派遣社員としても働けます。

派遣社員として働く場合、労働派遣法により限定された業務しか対応ができなくなります。そのため業務範囲が少なくなり、残業時間を減らすことが可能。

残業をしたとしても派遣会社との契約により適正な残業代が支給されるため、残業代の未払いなどのトラブルも防げます。

派遣社員の中でも施工管理の仕事は時給が高いことが多いため、複数の現場を経験しながらワークライフバランスを重視したい人には派遣社員がおすすめです。

施工管理の派遣社員について気になる人はこちらの記事を参考にしてみてください。

施工管理の会社を探す際に見るべきポイント3選

施工管理の転職を検討する場合、求人票を見て会社を決めると思います。その際には以下の3つの項目を確認してください。

1. 平均残業時間と残業代が全額支給かどうか
2. 対応する業務はどんな施工管理か
3. ICTの導入率

施工管理としての働き方を改善するために大事な項目なため、詳しく説明していきます。

1.平均残業時間と残業代が全額支給かどうか

施工管理として働く場合、残業なしで働くのは難しいです。少なくとも一定時間は残業時間が発生することを踏まえた上で確認すべきことは、残業時間に対する会社の対応です。

転職を検討している会社の公式サイトや就職四季報には、会社の平均残業時間が掲載されています。口コミサイトには施工管理として働いていた人の実際の残業時間が記載されていることも。情報を集めて、平均残業時間がどの程度になるかを把握しておきましょう。

さらに、残業に対する手当に関しても確認しましょう。

残業代や休日手当ては支給されるのか、全額支給かどうか、手当の内容によって自分の給料が変わります。基本給がいくら高くても、固定残業代が入っていれば、残業代が十分でない場合もあります。

一定の残業があることが分かる施工管理だからこそ、残業代に関しては詳細に把握しておくことが重要です。

2.対応する業務はどんな施工管理か｜改修工事の施工管理はホワイトの傾向がある

施工管理の業務は多岐にわたるため、実際に施工管理として業務をする場合の業務内容を把握しておきましょう。

もし施工管理技士として資格を持っているのであれば、資格が活かせる業務ができる会社に勤めた方が資格手当をもらえたり、難易度が高い仕事を対応できます。

また、できるだけ残業時間を減らしたいという人であれば、施工管理の中でも改修工事などを担当する会社に勤めるのもおすすめです。改修工事は工事範囲が小さく、工期にゆとりがあるものが多いため、残業時間が短い傾向があります。改修工事は一定期間ごとに必ず行う項目のため、今後の仕事数が減ることもなく、将来性のある仕事のひとつです。

ただ「施工管理」と書いてある求人を探すのではなく、自分がしたい業務や内容について考えてから探すと良いでしょう。

3.ICTの導入率｜機械の自動化などにより作業負担が減る

施工管理の仕事を減らすためには、事務的な業務がいかに省略できるかを考える必要があります。

作業の簡略化について知りたい人は、会社のICT導入率をみてみましょう。

施工管理の仕事において、ICT化が進められる項目の例は以下のとおりです。

• 測量機による測位
• 測量データから処理・帳票作成
• 機械の自動操作

他にも書類管理をデータ上でやり取りすることで、書類作成の手間を省くことも可能。

会社ごとに取り組んでいる内容が異なるため、どんな内容でどの作業が効率化できているかを比較すると良いでしょう。

会社の状況を知った上で転職したい人は転職エージェントに相談するのがおすすめ

施工管理として働きやすい職場を探す際、転職エージェントに相談するのもおすすめです。

転職エージェントは、求職者と企業をつなげる役割を果たすため、事前に企業の求人票や会社の状況、働き方についての知識が豊富です。さらに、何人もの求職者を転職成功に導いたノウハウが十分にあるため、人によって異なる強みや適性をより詳しく判断してくれます。

自分の転職の方向性が分からない、転職を検討しているけれど、会社ごとの実際の残業時間の実態を知りたいという人は、一度転職エージェントに相談してみましょう。

建設業界における転職は、業界に特化した転職エージェントを利用するのがおすすめです。

まとめ

今回は施工管理の残業時間に関して、業界全体との比較や残業時間の多い理由、残業を減らすためにするべき行動について紹介しました。

建設業界の残業時間が多いという問題は、政府の取り組みにより徐々に改善されることが期待できます。ただすぐに残業時間が改善されることは難しく、今の状況を改善したい人は転職などの行動に移す必要があります。

会社を探す場合は、本記事で紹介した確認すべきポイントを参考に比較してみてください。

残業時間などの細かいデータを比較したり、会社の雰囲気を知った上てで転職を進めたい人は転職エージェントのサポートを受けるのがおすすめです。