現場監督で年収1,000万円を超えるための10の要件と道のりとは？

現場監督は建設業界のなかでも比較的、年収が高いと言われており、なかには年収1,000万円を超える方もいらっしゃいます。現場監督は責任が重く、経験も必要なので年収が高くなりますが、誰でも高い年収をもらえるわけではありません。

しかし、いくつかのポイントを意識すれば、年収1,000万円を目指すことも可能です。そこでこの記事では現場監督が年収1,000万円を超えるためのポイントについてご紹介します。

年収1,000万円以上の現場監督はどれくらい存在する？

現場監督の平均年収はおよそ500万円前後です。そのなかでも年収が1,000万円を超える方は、全体のおよそ5％程度だと言われています。

このことから年収1,000万円を目指すのは可能ですが、けっして簡単ではないことがわかります。

現場監督が年収1,000万円以上を叶えるための10要素

ここでは年収1,000万円を目指すために必要な10の要素についてご紹介します。

1.企業規模が一定以上であること

小規模の会社で働いていても、年収が1,000万円を超えることはほぼ不可能です。年収1,000万円を稼ぐためには、一定以上の規模の会社で働く必要があります。

具体的には、売上が50億円以上ある会社で働くことが必要です。規模が大きければ年収が多いというわけではありません。

中小企業と大企業では年収の上げ方が異なるので、その点については後ほど解説します。

2.担当案件の規模が大きいこと

高年収を目指す上では会社の売上が大きいことも重要ですが、それ以上に自分が担当する案件の規模が大きいことが必要になってきます。案件の規模が大きくなると、工事費も大きくなるので、年収も高くなりやすい傾向になります。

また、大きな現場では幅広い経験や知識が必要なので、収入も高くなりやすいと言えます。

3.案件が多い工事を専門にする

高年収のためには、工事の単価が大きいことに加えて、工事の数が多いことも必要になります。単価が高くても工事の数が少なければ、なかなか年収を上げることはできません。

目先の年収が上がることも利点ですが、数多くの工事をこなしていくことで経験も身につくので、長期的に年収を上げることにもつながります。

4.国家資格を取る

資格は年収を左右する大きな要素の一つです。施工管理技士の資格を保有しておくことで、公共工事を受注しやすくなったり、監理技術者として働けるようになったりと、さまざまなメリットがあります。

もちろん資格手当などでも給料を上げることがあるので、まずは国家資格の取得を目指しましょう。

5.役職を高める

建設業界に限らずどの業界でも、高い役職に就いていることで収入を上げることができます。建設業界では50代が年収のピークと言われますが、これは知識や経験がつき、高い役職に就いたことが大きな要因となっていると考えられます。

現場を管理する立場になればなるほど年収は上がっていくので、資格の取得やさまざまな現場の経験を通して、どんどん役職を上げていきましょう。

6.年齢による昇給

資格や役職だけでなく、年齢も年収を左右する要素の一つです。厚生労働省の賃金構造基本調査によると、20代の平均所定内給与額が25万円前後なのに対し、50代の平均所定内給与額は40万円前後と、大きな差があることがわかります。

年間180万円程度も差が出てくるので、やはり年齢も年収の重要な指標になっていることがわかります。もちろんただ勤続年数が長いだけでは給料はそれほど上がらないので、しっかりとしたキャリアプランを立てて資格取得などを行っていく必要があります。

7.マネジメント能力をつける

マネジメント能力は直接的に年収に関係してくるわけではありませんが、収入が高くなるような仕事をするためには必要不可欠です。施工管理の年収が高いのは現場の管理をするため責任が非常に大きく、たくさんの人を管理する必要があるからです。

マネジメント能力があると、大きな仕事を任せられてもしっかりと対応することができるので、日ごろの仕事で意識するといいでしょう。

8.現場のかけ持ちをする

現場をかけ持ちすることで、より多くの現場の経験を積むことができます。現場監督は知識ももちろん必要ですが、それよりもどれだけ現場を経験してきたかという点が非常に重要視されます。

実際に転職する際にも、採用の判断基準のなかにはRC造の経験が1年以上などがあるため、現場経験が重要だということがわかります。かけ持ちをすると仕事がハードにはなりますが、そのぶんキャリアアップも近づくので、積極的にかけ持ちも検討しましょう。

9.都心部に近い勤務地で働く

地方で働くよりも、都心で働くほうが年収が高くなります。現場監督の都道府県別平均年収は、一番年収が低い県で400万円前後、東京都では580万円前後となっており、非常に大きな差があります。

都心に近いほど人件費が高いので、おのずと現場監督の収入も高くなります。今、地方で働いている方は、都心部に転職することで年収を上げられるようになるかもしれません。

10.残業時間

残業時間が長ければ、収入は上がります。現場監督・施工管理は基本的に残業が多い職業だと言われており、なかには月200時間程度の残業をする会社もあります。

残業が多すぎるのも一概にいいとは言えませんが、残業が多いほど収入は上がります。また、残業だけでなく、夜勤の施工管理も収入が高くなります。

理由は夜勤手当がつくからです。年収を上げたい方は、夜勤の現場で働くことも一つの選択肢かもしれません。

現場監督が年収1,000万円に到達する3ステップ

ここでは年収1,000万円までの簡単な流れについてご紹介します。

1.1級施工管理技士資格を取得

年収1,000万円を目指す上で、1級施工管理技士の資格取得はほぼ必須です。1級施工管理技士は現場の主任技術者・監理技術者の両方ができるようになるので、非常に業務の幅が広く、あらゆる現場で活躍することができます。

もちろん会社からの評価も高いので、高年収を目指すためには、まず1級施工管理技士の資格を取得しましょう。

2.現場代理人（現場所長）として経験を積む

資格を取得した後は、経験が必要になります。現場代理人とは、経営者の代理として工事現場の責任者を務める立場のことを指します。

経営者の代わりに工事現場の責任を負うので、非常に重要な役職であり、さまざまな現場の知識や経験が問われます。得られるものも大きく、かなり成長できるので、現場代理人としていろいろな現場を経験しましょう。

3.大手タイプか中小タイプかを検討する

人によって、大手で働くほうが年収を上げられる場合と、中小企業で働くほうが年収を上げられる場合に分かれます。それぞれの方法についてご紹介します。

大手ゼネコンで出世を目指す

まず1つ目に、大手ゼネコンで出世を目指すことで年収1,000万円を得る方法があります。大手のなかでいろいろな現場を経験していき、会社のなかで評価を上げ、勤続年数や資格などによって年収を上げていけば、大手なら年収1,000万円を目指すことができます。

中小にて1人で数億円の現場を完成させる

もう一つの方法は、自分一人で数億円規模の工事を完成させるという方法です。大手では一人で現場の管理、監督を行うことはほとんどありませんが、中小企業であれば一人で数億円の工事を担当することもあります。

大手に転職するのが難しい場合などは、中小でも大きな工事を担当できるようにキャリアプランを立てることで、年収1,000万円以上を目指すことができます。

現場監督が年収1,000万円を実現するための具体策

ここでは現場監督が年収1,000万円を実現するための具体的な方法についてご紹介します。

転職エージェントに相談する

転職エージェントに相談することで、より年収をもらえる企業に転職することが可能です。年収1,000万円を目指すにはそれなりの規模の会社に入る必要があります。

現在の会社で年収1,000万円を目指すのが難しい場合は、別の会社に転職する必要があります。転職の際、転職エージェントに相談することで、希望の年収に合った求人を紹介してもらうことができます。

大手の全業種に対応したエージェントよりも、建設業界に特化したエージェントに相談することで、自分では見つけることができないような求人があったり、条件の相談もしやすいのでおすすめです。弊社「ビーバーズエージェント」は建設業界に特化した転職エージェントです。

弊社ではワークライフバランスを重視した求人を厳選しており、給料アップだけでなく、働きやすい仕事を紹介させていただいております。興味がある方はぜひ一度ご相談ください。

派遣会社で高単価案件を探す

正社員ではなく派遣社員として、単価の高い案件だけに絞って働くことで年収を上げられるかもしれません。派遣のなかにも高単価なものはたくさんあるので、自分に合ったものを見つけることで年収を大幅に上げられるかもしれません。

フリーランスで高単価案件を探す

より自由に働きたい、もっと高い年収を得たいという方はフリーランスとして働くことを検討しましょう。フリーランスは自分の努力次第で上限なく収入を上げられるので、年収1,000万円を目指すこともできます。

その反面、案件がなければ年収がゼロになってしまうこともあるので、安定して案件を受注するために営業やエージェントの活用などが欠かせません。数あるフリーランスエージェントのなかでも「ビーバーズフリーランス」では、建設業界に特化しており、フリーランスの方向けの独自の建設業界の案件を多数、取扱っています。

もし、建設業界で独立したいという方は一度、「ビーバーズフリーランス」にご相談ください。

年収1,000万円以上に到達した現場監督の事例

弊社の実際の事例をもとに、年収1,000万円以上を実現している3人の現場監督の事例についてご紹介します。

• Aさん：年収1,300万円
• 年齢：56歳
• 職種：建築施工管理
• 資格：1級建築施工管理技士
• 転職回数：3回

アパートやマンションのＷ・Ｓ・RC造の現場監督をしています。現在はRC造13F建ての現場所長をやっています。

• Bさん：年収1,200万円
• 年齢：49歳
• 職種：土木施工管理
• 資格：1級土木施工管理技士、1級建築施工管理技士、1級建築士
• 転職回数：2回

公共工事、民間工事ともに現場で施工管理をしています。河川工事においては件数も多数こなしており、橋梁下部および上部工事の施工経験もあります。

また、道路工事も得意にしており、役所発注の幹線市道の新設工事も3路線、担当しました。

• Cさん：年収1,100万円
• 年齢：42歳
• 職種：電気施工管理
• 資格：1級電気工事施工管理技士、1級管工事施工管理技士
• 転職回数：2回

改修・新築工事の現場代理人を経験。現在は電気施工管理のフリーランスとして安全、品質、工程、予算管理を複数案件で実施。

入居者や客先との折衝を行い、工程管理を実施しています。

このように現場監督として年収1,000万円を超えている方はたくさんいます。これらの方々はすべて弊社「ビーバーズ」で転職し、年収アップをした事例となります。

職場を変え、年収1,000万円を目指したいという方はぜひ一度お気軽にご相談ください。

まとめ

今回は現場監督の方が年収1,000万円を目指すための方法やその流れなどについて詳しく解説していきました。現場監督の方は年収1,000万円を目指すことが可能ですが、それほど簡単ではありません。

そのため資格の取得や経験を積むことによって、仕事の単価や役職などを上げていく必要があります。また、自分の能力以外にも、会社の規模や取扱う規模など、外部的な要因も必要になるので、しっかりとしたキャリアプランを立てて実行することも大切です。

年収を上げるために転職したいという方は一度、ビーバーズにご相談ください。