【施工管理技士必見】人手不足とコロナウイルスの関係は？施工管理技士の将来性

建設業界のなかでも、特に施工管理技士の人手不足は深刻化しています。近年では、老朽化したインフラの整備や補修など建設業界の需要は多くあります。また、新型コロナウイルスの感染が拡大している状況において、建設業界における案件・求人の数は他の業種と比較しても依然として多い状況です。

当記事では、施工管理技士の人手不足とコロナウイルスの関係について詳しく紹介します。また、今後の施工管理技士の将来性についても併せて解説します。

新型コロナウイルスの感染が拡大したことによって、政府より休業要請などの指示が出された企業も多くありました。そのため、工事の中止や工期の延期などといった判断しなければならない建設会社も多かったはずです。

新型コロナウイルスによる建設業界への影響として「工事の中止・延期」「資材の納期遅延」「工事のキャンセル」「人手不足」などが挙げられます。他にも「テレワークでは対応できない業務が滞っている」「3密対策によって進捗効率が落ちた」などの声も多数あります。また、従業員の減少や現場における施工管理技士の不足のように、人手不足に陥っている企業も少なくありません。

近年、建設業界では需要が高まりつつあります。これまでに説明したように新型コロナウイルスの感染拡大によって、建設業界では工事の中止や工期の延期などさまざまな影響を受けました。2020年に開催する予定であった東京オリンピックやパラリンピックも2021年に延期されることが決まっています。

日本経済が停滞した一方で「高度成長期に建設した社会インフラ老朽化による改修工事」「大阪万博に向けたインフラ整備」「リニア中央新幹線の開通工事」「災害による国土強靱化工事」などの理由により、建築業界では需要が拡大しています。

当然、その需要に応じて施工管理技士の業務も増加していくと予想されます。そのため、施工管理技士の人手不足は建設業界において深刻化している問題といえます。建設業界は労働集約型であることから、人手不足の状況になると業務が成り立たちません。そのため、施工管理技士の人手不足の解消は迅速に対策をおこなわなければならない課題といえるでしょう。

新型コロナウイルスの感染拡大と建設業界の人手不足の観点から今後の施工管理技士の将来について気になるところでしょう。建設業界に対して「キツイ」「汚い」「危険」という3Kのイメージを抱いている方もまだまだ少なくありません。また、新型コロナウイルスの影響を受けて業務の効率の見直しもおこなう必要があります。したがって、今後は業務の効率化や人手不足の課題解決に力を入れるべきといえます。

業務の効率を向上させるために現在注目を浴びているのがAIなどの最先端IT技術を活用することです。国土交通省では建設業界の人材不足対策として「i-Construction」という施策も実施しています。また、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて、IT化を進めている企業も増加しているようです。IT技術を利用することで、解決される課題も多くあるでしょう。

たとえば、Web会議ツールなどを利用すれば、建設現場に直接行かなくても、作業の進捗状況について把握できます。テレワークを推進できれば、業務の効率向上も期待できます。

もちろん建設現場では人の力は必要不可欠ですが、IT化を進めていくことで業務効率や新型コロナウイルスの対応にもつながります。また、現場作業をIT技術によって補うことで、人手不足の課題も解消されると予想できます。

新型コロナウイルスの感染拡大により、工事の中止や工期の延長など建設業界にも影響が出ていることを紹介しました。しかし、建設業界の需要は依然として多くあり、今後も増加していくことが予想されています。そのため、施工管理技士の人手不足の課題は早急にも解決しなければならない問題ともいえます。

建設業界の人手不足や業務効率の解決のために、これまでにもIT技術の導入は徐々におこなわれてきました。新型コロナウイルスの影響を受けて、建設業界のさらなるIT化を進めるきっかけになったともいえるでしょう。

作業の進捗状況の把握、現場の健康状態の管理、ドローンによる測量、無人化施工などのように、最先端IT技術を利用して今後の建設業界では、新型コロナウイルスや施工管理技士の人手不足の解決に対応していくことが推測できます。